今回は、ネット通販における顧客情報のブラックリストについて解説します。
自分の経験をもとにした、販売者目線での解説ですが、購入者側にも参考になる部分もあるかと思いますので、興味のある方はチェックしてみてください。
販売者目線で解説
ブラックリストになる原因とは
店舗とのトラブルが原因です。
- 代金引換の受取拒否や料金未払いのトラブル。
- 商品のキャンセルや返品などに関するトラブル。
- ネット掲示板やSNSでのトラブル。
代表的な事柄を書き出してみました。お金に関するトラブルが多いようです。
本人はブラックリストに登録されてもわかりません。
ネット通販でのブラックリストは、登録された本人にはわかりません。お店とのトラブル後に注文がキャンセルされることが増えたら疑わしいですね。
３種類のブラックリストについて。
- 店舗独自のブラックリスト
- モール全体でのブラックリスト
- 有料のブラックリスト共有サービス
店舗独自のブラックリストとは、店舗との直接的なトラブルにより該当店舗だけのブラックリストに追加するものです。
モール全体でのブラックリストとは、楽天、Amazon、Yahooなどモール事業者が管理するブラックリストです。注文に注意喚起のメッセージなどが添えられます。
有料のブラックリスト共有サービスとは通販事業者が料金の未払い者(不払い者・未納者）や悪質クレーマーなどの情報を共有するサービスです。
楽天市場での注意喚起のある注文処理の流れ。
- 注文が赤色で表示されて注意喚起が入る。
- 店舗の担当者に連絡をすると具体的な内容を確認できる。
- 店舗側の判断で注文を受注するかを決定する。
最終的には注文を受けた店舗側の判断に委ねられます。ちなみに、注意喚起のある注文数は、数千件とか数万件に１件程度で多くはありません。
ブラックリスト入りした理由について。
店舗側はぼんやりした内容は伝えられますが、具体的に注文者がブラック入りした理由などは伝えられません。
個人情報の拡散が気になるところですが、ブラックリスト共有サービスも個人情報の照会はできるが、名簿を確認できるわけではないため拡散は限定的です。
ブラックリストは改善できるのか！？
楽天市場に関しては、二度目の注文から解除された注文者を確認したことがあります。ただし、マーケット全体なのか、店舗限定なのかはわかりません。
店舗側が受注する前に確認している事柄。
Googleマップは問い合わせなどでもチェックすることが多いです。
- Googleマップで注文者の住居の様子を確認する。
- GoogleやSNSなどを注文者の名前や住所で検索する。
- 実際に本人に電話をして雰囲気などを確認してみる。
私の場合には、上記のような内容を確認するようにしています。気になる方は、自分に不利な情報がないかを確認してみてください。
さいごに
今回は、ネット通販における顧客情報のブラックリストについて解説しました。
ちなみに、私の場合には注意喚起の表示がでた場合にも出来る限り商品を発送する方向で取り組んでいます。
ブラックリストはあくまでも警告です。本当に問題のあるユーザーに関しては、アカウントの停止や削除などの手続きが取られていると考えているからです。
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