【審査期間】最短でStripe決済導入してみた！申込からアカウント有効化手順・リスクのある禁止業種まで解説

ネットビジネスでのクレジットカード決済を簡単に導入できる、Stripe（ストライプ）というオンライン決済サービスについて実体験をもとに解説します。

Stripeには禁止業種がある。

Stripe決済には、利用が禁止されている業種があります。上記とあわせて、審査基準とも言える禁止業種についても調べてみました。

Stripe決済の基本情報

Stripeの基本情報についてまとめました

Stripe （ストライプ）
公式サイト		https://stripe.com
固定費	初期費用	無料
	月額費用	無料
使える決済	クレジットカード	VISA・MasterCard・JCB・American Express・DISCOVER・Diners
	その他決済	Apple Pay、Google Pay、コンビニ決済など
決済手数料		3.6% 参照元
入金手数料		無料 参照元
入金サイクル		毎週 参照元
返金手数料		0円※既に支払いした決済手数料は返金されません。
チャージバック		不審請求されたら手数料1,500円掛かる。※異議が認められたら返金される。 ※2023年10 月15 日以降は、異議の結果に関係なく返金されません。 参照元
年齢制限		とくになし 未成年者は保護者の承諾が必要
導入まで所要期間		数分程度

Stripe決済が導入できる注目サービス

上記サービスに導入すれば、いますぐにでも販売が開始できます。

Stripe導入期間

今すぐクレジットカード決済を導入したい

一般的に、ネットショップでクレジットカードを導入するのには、２～３週間ほど審査期間があります。

それでは遅すぎる・・・。

という方に参考にしていただければと実際に「Stripe」に会員登録をして、審査期間や内容について調査してみました。

まずはヘルプを確認してみました。

Stripeの「日本語ヘルプ」によると「すぐに使えます」と明記されています。

随分、ざっくりとした説明ですね・・。

他のヘルプも目を通すと本人確認書類にも記載がありました。

Stripeアカウントを登録すると「記入されたウェブサイトや担当者情報を元に、それが正しいものかどうか確認」がされるようです。

JCBは別審査で審査期間は３営業日～３週間掛かる。

クレジットカードの「JCB」ブランドは別審査です。

標準で使えるのは「VISA」、「MasterCard」ですね。

Stripeアカウントを有効にしたあとに

より設定できます。※追記：最近は、自動的にJCBにも申請がされます。審査期間は3営業日～3週間で、追加で書類の提出が求められることもあります。

JCB以外にも、Alipay、WeChat Payなども追加で申請できます。

今時店長

無料ネットショップ作成サービスの「BASE」も審査不要でクレジットカード決済が導入できます。機能も豊富ですよ。

Stripe決済導入までの手順（審査期間）

step
1「今すぐ始める」をクリックする

「Stripe公式サイト」にアクセスして「今すぐはじめる」をクリックしてください。

表示された「Stripeアカウント作成」にて、メール、名前、パスワードを入力してボタンをクリックします。

step
2事業者情報を登録する

入力項目は下記のとおりです。

個人事業主の場合には、法人番号は必要ありません。

改正割賦販売法に関する質問とは？

割賦販売法とは、割賦販売をあつかう店舗などに適用される法律のことです。改正割賦販売法により、より一層クレジットカード決済などのセキュリティ強化への理解が求められるようになりました。

ネットショプ運用目的で下記のように記載しました。

いいえ

いいえ

はい

いいえ

いいえ

過去に違反のある方は「はい」を選択しましょう。

この質問について詳しくてヘルプで詳しく説明されています。

また再回答したいという方も、下記リンク先で変更方法が解説されています。

step
2「本番環境利用の申請」をする

ホームにある「本番環境利用の申請」をクリックする。

または、Stripeアカウントを有効にするでも同じです。

Stripeアカウントを有効にしました。と表示されたら完了です。

ここまでの所要時間・・・約５～６分程度でした。

事前審査はされたの！？というレベルで数秒でした。

本人確認書類の提示は求められませんでした。

今回の登録では運転免許証などの身分証明書の提示は求められませんでした。

法人名義だと登記事項証明書の提示が求められることが多いのですが、こちらに関しても提示は不要でした。

追加審査などでは必要になるかもしれません。

ただし、Stripeは審査が甘いというわけではありません。

申込み時点で利用規約に同意した事になります。

利用規約に違反しているもしくは、Stripeが不適格と判断した場合には、凍結、資産保留、最悪の場合アカウント削除などきびしい処置される可能性もあります。

尚、この審査は、ある程度売上がたつと実施されるようです。PCI準拠の本番取引の処理を約20件ほどなので、同じタイミングで審査されてそうな気がします。

今時店長

続けて、禁止業種について確認しておきましょう。

Stripeの禁止業種

Stripeの禁止業種（商品）を一部抜粋してみました

あまりにも数が多いので、個人的に気になるものだけ抜粋してみました。

最新の情報は「Restricted Businesses」にてご確認ください。

Stripeは無形商品・役務販売は禁止業種が多い。

ざっくり見たところ、無形商品や役務販売（労働による対価を得ること）などは、危ういという印象を受けました。

ちなみに、運営側に「リスクの高い事業 」と認定された場合でも、入金サイクルが通常よりも長めに設定されて利用できる場合もあるようです。

ShopifyのShopifyペイメントも禁止業種は一緒。

「Shopify」のShopifyペイメントも、Stripeのシステムを利用したものなので、Stripeの会員規約で禁止された業種は利用できません。

Stripe決済で本格的なネットショップをつくるならば一押しサービスです。

STORESなら占い・技術サポートなどの役務商品も販売できる。

「STORES」ならば、占い、技術サポートなどの役務に関する商材でも販売できます。こちらの業種の方はあわせてチェックしてみてください。

まとめ

ネットビジネスでのクレジットカード決済を簡単に導入できる、Stripe（ストライプ）というオンライン決済サービスについて実体験をもとに解説しました。

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Stripeと連携して使えるオンライン講座作成ツールはこちら。

Stripeが導入できるネットショップもチェックしてみてください。

最後まで読んで頂きありがとうございました。
また新しい情報などあれば更新していきます。